株式会社バイトルヒクマ
インフラエンジニア/基盤システム（PL・PM候補）
仕事内容
プロジェクトマネージャーもしくはプロジェクトリーダーとして、基盤システムの設計・構築・保守を担当していただきます。
オンプレ：クラウド（案件比率８：２）で多くの開発プロジェクトが進行していますので、
ご経験・希望に合わせて適切なプロジェクトに参加していただきます。
■オンプレ基盤プロジェクト例
・銀行系のアプリケーション基盤となるインフラ設計／構築／テスト
【工程】要件定義〜基本設計〜詳細設計〜構築〜テスト〜運用保守
【DB】Oracle、SQLServer、PostgreSQL
【OS】UNIX（Solaris）、Linux（RedHat）、Windows
【ミドル】アプリケーションサーバ、セキュリティ関連ソフト、ストレージ設計
【仮想化】Vmware
・システムの運用や監視を行うための設計／構築／テスト
【工程】要件定義〜基本設計〜詳細設計〜構築〜テスト〜運用保守
【運用ソフト】JP1、Systemwalker等
【OS】UNIX（Solaris）、Linux（RedHat）、Windows
【バックアップ】Arcserve
■クラウド基盤プロジェクト例
・アプリケーション基盤となるためのクラウド上でのインフラ設計／構築／テスト
【工程】要件定義〜基本設計〜詳細設計〜構築〜テスト〜運用保守
・クラウド上での運用や監視を⾏うための設計／構築／テスト
【工程】要件定義〜基本設計〜詳細設計〜構築〜テスト
【クラウド】AWS（ALB, EC2, RDS, S3, SQS, ElastiCache,CloudWatch, Security Hub, GuardDuty）、Azure等
■仕事のやりがい
・さまざまな業界やお客様の要件定義など上流工程から一気通貫で携われます。
・プロジェクトによっては、直接顧客の社内SE部門とやりとりすることがあります。
・大規模なプロジェクトであれば、弊社のビジネスパートナーも含め
社内のアプリ開発チームや顧客など関わるプロジェクトマネジメント経験を積むことができます。
・オンプレとクラウドの構築を両方携われるため、システム基盤全体の知見を培うことができます。
雇用形態
正社員
待遇・福利厚生・諸手当
・厚生年金、健康保険、労災保険、雇用保険
・厚生年金基金、財形貯蓄制度、退職金制度
・iPad貸与：1人1台貸与
・保険厚生施設
・各種表彰制度
・自己申告制度
・看護・介護制度
・社員旅行
・ストレスチェック
・クラブ活動（うどん部ちくわぶ・釣り部・ダーツ部・雪山部 ほか）
・社員旅行
休日・休暇
・完全週休2日制（土・日）、祝日
・年次有給休暇（最大20日）、夏季休暇（5日）、年末年始（7日）
・特別休暇（結婚・忌引）、出産・育児休暇 など
・年間休日：126日（2022年度）
就業時間
〇常住先企業の要望によって、一部リモートワーク（在宅勤務）対応もあります。
〇フレックスタイムまたは裁量労働制の選択制です。
＊フレックスタイム制：標準労働時間8h（月間総労働時間160h）
＊裁量労働制：月間総労働時間160h
＊残業月平均16時間程度
労働条件の詳細につきましては面談時にお伝えします。
この求人に応募する企業情報
会社名
株式会社バイトルヒクマ
事業内容
＜事業内容＞
■システム開発事業
・金融（主に銀行、保険、証券）向け／文教アプリケーション開発
・分散（Windows系クライアント／UNIX系サーバー）システム
■インフラ基盤構築事業
・ITインフラ基盤 - オンプレミス構築サービス
・クラウド（AWS）の導入・構築サービス
■自社プロダクト事業
・オフィス業務用ソフトウェアの設計・開発、カスタマイズ、クラウドサービスの提供（製品事例：通勤費管理、旅費精算など）
・スマートフォン・タブレット向けソフトウェアの設計・開発、カスタマイズ
＜募集の背景＞
同社の事業内容は、①受託開発事業、②システム基盤事業、③自社パッケージコンサルティングの3領域。
受託開発事業では、主に証券、保険、銀行などの業界各社のシステム開発が中心。
40年の歴史と高い技術力が信頼となり、要件基準が高い大手一流金融機関と直接取引が出来ており上流工程を任せられております。
また自社パッケージコンサルティングでは、企業人事向けに業務効率化と通勤費削減に貢献する 通勤費管理システム『通勤費.impact!』や、クローズドな環境で セキュアに使えるメッセンジャーアプリの『By Talk』『By Talk for School』をリリースしている。
『通勤費.impact!』は災害時等のBCPのための緊急経路選定機能等への展開を計画。
『By Talk for School』は、同社のサーバーを経由し、誰がどんなデータを送信したかが見えることによる 犯罪防止効果が、学校関係者等に評価されている。
文教界隈に受け容れられる素地が十分にあり2020年度から始まる教科書の電子化に合わせ、 学校内SNSツールとして売り込んでいきたい」と考えております。
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