SESの給料が上がらない4つの構造的理由と年収アップ戦略

SESで働いているのに給料が上がらないと感じているなら、それはあなたの努力不足ではありません。

多重下請けによる中抜きや、単価が還元されにくい仕組みなど、業界特有の構造が原因であるケースがほとんどです。

本記事では、年収が停滞する本当の理由を明らかにし、見切りをつけるべき危険な会社の特徴や、高還元の優良企業を見極める方法を具体的に解説します。

年収500万円の壁を突破するキャリア戦略もお伝えしますので、現状を変えたい方はぜひ最後まで読んでみてください。

SESの給料が上がらない構造的な理由

「現場では評価されているのに、給料明細を見るとため息が出る」という経験はないでしょうか。

実は、SESエンジニアの給料が上がらない原因の多くは、あなたの努力不足ではなく、業界特有の「仕組み」にあります。

ここでは、個人の力ではどうにもならない構造的な原因を4つの視点から解説します。

理由（1）多重下請けによる中抜き構造の真実

日本のIT業界は、元請けから下請けへ、さらに孫請けへと仕事が流れる「多重下請け構造」になっています。

これは建設業界のピラミッド構造に似ており、仕事が下の階層へ流れるたびに、各企業が管理費などの名目でマージン（手数料）を差し引いていく仕組みになっているのです。

そのため、商流の下層に行けば行くほど、エンジニア一人の売り上げとなる単価は必然的に下がってしまいます。

以下の表は、商流の階層ごとの単価と、そこから想定されるエンジニアの収入目安をまとめたものです。

商流階層	発注単価（目安）	収入の目安
元請け（プライム）	100〜120万円/月	年収800万円以上も可能
2次請け	80〜90万円/月	年収500〜600万円程度
3次請け	60〜70万円/月	年収400万円前後
4次請け以降	40〜50万円/月	年収300万円以下
※業界の一般的な相場および求人データを基に編集部作成。あくまで目安であり、実際の金額は企業により異なります。

業界の一般的な構造として、4次請け以降の企業では発注単価が月40万円から50万円程度まで買い叩かれるケースも珍しくありません。

会社はこの金額から社会保険料や販管費を支払わなければならないため、どれだけ優秀なエンジニアであっても、手元に残る給料が低くなるのは計算上避けられない結果でしょう。

この構造の中にいる限り、個人のスキルアップだけで大幅な年収向上を目指すのは極めて困難なのです。

理由（2）単価が上がっても給料に反映されない仕組み

現場での単価アップが昇給に直結しない背景には、SES企業特有の「待機リスク」への備えが深く関係しています。

SES企業は、エンジニアの派遣先が決まっていない待機期間中も給料を支払う義務があります。

法律上、会社都合の休業は「給料の60%以上」を払えば違法ではありません。

しかし、会社は経営を安定させるために、売り上げが好調なときでも利益をすべて還元せず、将来のための蓄えとしてプールしておこうとするのです。

これを企業の内部留保といいますが、エンジニアから見れば「自分が稼いだ分が還元されていない」と感じる大きな要因となります。

会社がリスクを恐れて利益の確保を優先するあまり、個人の成果が給料に反映されにくい構造になっているのです。

理由（3）「現場の評価」と「会社の評価」が一致しない矛盾

現場での活躍と会社の評価が一致しないのは、契約形態の違いが影響しています。

SES契約の多くは「準委任契約」であり、これは成果物の完成ではなく、「働いた時間（工数）」に対してお金が支払われるルールです。

つまり、あなたが優秀で仕事を早く終わらせたとしても、会社に入ってくる売り上げは働いた時間分だけであり、増えることはありません。

会社側の視点に立つと、売り上げが増えていない以上、大幅な昇給を行う原資がありません。

その結果、現場での技術的な貢献よりも、会社の行事への参加率や提出物の有無といった、売り上げ以外の部分で評価せざるを得ない状況が生まれてしまうのです。

具体的には、以下のような項目が評価対象となりやすいでしょう。

評価項目	会社側の意図
勤怠の安定性	顧客からのクレームを防ぎ、契約を継続させるため
帰社日への参加率	帰属意識を高め、離職を防ぐため
提出物の期限厳守	管理業務の手間を省くため

技術力を正当に評価してほしいと願うエンジニアにとって、この評価軸のズレは大きなストレス要因となるはずです。

理由（4）30代で頭打ちになる年収500万の壁

プログラミングやテストを行う実装工程のエンジニアには、収入の限界ラインが存在します。

業界の調査データや一般的な相場を分析すると、実装担当者の月単価の上限レンジはおおよそ80万円前後となる傾向が強いです。

これを年間の売上に換算すると約960万円になります。

そこから会社の約30〜40%マージンや社会保険料を差し引くと、エンジニアへの支給額はどう計算しても年収500万円〜600万円程度で頭打ちになりやすいのです。

つまり、今の商流や職種のままで働き続けても、これ以上の大幅な年収アップは構造的に難しいということです。

この壁を突破するためには、現在の延長線上で闇雲に努力するのではなく、環境そのものを変えるアクションが必要不可欠でしょう。

具体的には、より上流の工程へキャリアを広げるか、商流の浅い企業へ移籍するといった選択肢を検討すべき段階に来ているのです。

見切りをつけるべき危険なSESの特徴

今の会社にこのまま居続けても大丈夫なのか、不安を感じている方も多いでしょう。

実際に、エンジニアとしての将来をつぶしてしまう「危険なSES企業」には共通する特徴があります。

ここでは、早急に見切りをつけるべき会社の具体的なサインを5つ解説します。

もしこれらに当てはまるなら、あなたの努力不足ではなく、環境そのものが原因である可能性が高いです。

特徴（1）年間昇給額が月給換算で数千円以下

1年間現場で働き、スキルを身につけたにもかかわらず、昇給が月額で数千円程度にとどまる場合は要注意です。

これは会社が個人の成長を正当に評価していないか、そもそも利益をエンジニアに還元する気がないという明確なサインだからです。

このペースで昇給し続けても、10年後に満足できる年収には届きません。

特に、SESエンジニアの平均年収が低い水準で推移しやすい背景には、こうした昇給幅の小ささが大きく影響しています。

IT業界全体の賃金上昇トレンドと比較しても、個人の頑張りでは覆せない会社の給与規定がある場合、時間を費やすほど市場価値とのギャップが広がってしまうリスクがあります。

「長く勤めればいつか報われる」という期待は、構造的に裏切られる可能性が高いのです。

特徴（2）自身の案件単価が非公開で不透明

「自分の単価はいくらですか？」と聞いたときに、会社側が「機密事項だから」と隠す場合も警戒が必要です。

単価とは、あなたの労働に対して顧客が支払っている金額のことであり、エンジニアとしての市場価値そのものです。

会社がこれを隠すのは、売り上げからどれだけの手数料を抜いているかを知られたくないという意図があるケースがほとんどでしょう。

健全な経営をしている優良企業では、エンジニアとの信頼関係を築くために、単価や還元率を公開する動きが広まっています。

給料の根拠となる重要な数字を社員に教えないという姿勢は、会社への不信感につながる根本的な原因となります。

自分の本当の価値を知らされないまま働くことは、キャリア形成においても大きなマイナス要因となるはずです。

特徴（3）3次請けや4次請け案件ばかりの環境

配属される現場が、元請けから数えて3次請けや4次請けといった深い商流の案件ばかりの場合、大幅な年収アップは構造的に不可能です。

商流が深くなればなるほど、中間に入る企業が増え、マージンが抜かれていくため、あなたの元に届く単価の上限が低くなるからです。

現場で「自社の社員以外の人」の名刺を持たされた経験があるなら、それは危険信号と捉えてください。

4次請け以降の案件では単価が大幅に下がり、そこから経費などを引くと、どれだけ優秀でも年収300万円台前半にならざるを得ないケースが多々あります。

この環境にいる限り、個人の努力だけで収入の限界を突破することはできません。

構造的な天井が低すぎるため、どんなにジャンプしても頭を打ち続けてしまうのです。

特徴（4）待機期間中に給与カットや休業扱いがある

次の案件が決まらない待機期間（アベイラブル）に、「仕事がないから給料は出ない」「有給を使って休んで」と指示される会社は非常に危険です。

法律では、会社都合で休業させる場合、労働基準法第26条に基づき平均賃金の60%以上を支払う義務があります。

しかし、経営体力が十分にあるホワイトな企業であれば、待機期間中であっても給料を100%保証するのが一般的です。

もし給与の減額や違法な無給扱いを示唆されるなら、その会社には従業員の生活を守るための内部留保がないか、守る気がない証拠です。

法的にギリギリの運用をしている会社に、将来の安定を委ねるのはリスクが高すぎるといえます。

特徴（5）帰社日や提出物が評価の大部分を占める

現場での技術的な貢献よりも、「帰社日に参加したか」「日報を出したか」といった社内行事への参加率が評価やボーナスに大きく響く場合も注意が必要です。

これは、会社側が現場でのあなたの働きぶりを把握できておらず、目に見えやすい形式的な部分でしか評価できないという事情の裏返しでもあります。

SES契約の多くは成果ではなく時間を売る契約であるため、こうした評価制度になりがちです。

しかし、社内政治のような評価で消耗しても、エンジニアとしての市場価値は上がりません。

技術力を正当に評価してくれる環境に移ることが、キャリアアップへの近道になるはずです。

低賃金の原因を見極める具体的な方法

「給料が低いのは自分の実力不足だから仕方ない」と、自分を責めてしまってはいないでしょうか。

しかし、その判断が正しいとは限りません。

感情ではなく、客観的な「数字」や「相場」と比較することで、本当の原因があなたのスキルにあるのか、それとも会社の環境にあるのかがはっきりと見えてきます。

ここでは、現状を正しく分析するための3つの手順を紹介します。

方法（1）自分の適正年収を診断ツールで客観視

まずは、転職サイトなどが提供している「市場価値診断」や「年収診断ツール」を使ってみることをおすすめします。

これらは、あなたの経験年数や使用言語を入力するだけで、「今のスキルなら世の中ではこれくらい貰えるはず」という適正年収を算出してくれます。

実際に診断してみると、「今の年収が相場より100万円も低かった」という事実に直面することも珍しくありません。

会社の中だけの評価を信じていると、世間の相場から取り残されていても気づくことができません。

診断結果はあくまで目安ですが、「自分にはもっと価値があるかもしれない」という可能性を知ることは、現状を変えるために必要です。

まずは無料のツールを使って、自分の値段を「市場価格」で再確認してみましょう。

それが、会社との交渉や転職活動を有利に進めるための第一歩となるはずです。

方法（2）現場の他社エンジニアと単価を比較する

現場で一緒に働いている他社のエンジニアと、休憩時間や飲み会の席などでそれとなく情報交換をしてみるのも有効な手段です。

もし「同じような仕事内容なのに、あの人は自分より単価が20万円も高い」ということが分かれば、それは個人の能力差ではなく、所属している会社の「商流」に原因がある可能性が高いでしょう。

商流とは仕事が流れてくる経路のことで、元請けに近い会社ほど単価が高く、下請けになるほど安くなる仕組みです。

もし他社の人が自分より好条件で働いているなら、それはあなたが「損をするポジション」にいる証拠です。

勇気を出して周囲の情報を集めることで、環境の歪みに気づくことができます。

比較することで初めて見えてくる真実があるのです。

方法（3）言語・経験年数別の単価相場を確認する

あなたが現在扱っているプログラミング言語が、市場でどれくらい評価されているかを知ることも重要です。

IT業界では技術のトレンドの移りかわりが激しく、どの言語を扱えるかによって単価の相場が大きく異なるからです。

以下の表は、主要なプログラミング言語別の単価目安と、需要の傾向をまとめたものです。

言語	単価目安（月）	需要の傾向
Go (Golang)	80〜100万円	増加中（供給不足で高騰）
Python	70〜90万円	非常に多い（AI需要など）
Java	60〜80万円	最多（安定している）
PHP	50〜70万円	多い（上限は低め）
COBOL/VBA	40〜60万円	減少傾向

※参考：レバテックフリーランス「プログラミング言語別単価ランキング」、求人ボックス「給料ナビ」

データによると、GoやPythonといった新しい技術はエンジニアが足りていないため単価が高騰しています。

一方で、COBOLなどの古い技術は需要が減りつつあり、単価も上がりにくい傾向です。

もし給料が上がらない原因が「言語の選び方」にあるなら、学ぶ技術を変えるだけで年収アップのチャンスが大きく広がります。

自分のスキルセットが市場のニーズと合致しているか、定期的に見直す習慣をつけましょう。

給料が上がる優良SES企業の選び方

次の転職で絶対に失敗したくないなら、求人票の「アットホーム」や「未経験歓迎」といったふわっとした言葉に惑わされてはいけません。

給料が確実に上がる会社には、数字で裏付けられた明確な特徴があります。

ここでは、ブラック企業を避け、あなたのスキルを正当に評価してくれる「優良SES企業」を見抜くための4つのポイントを解説します。

選び方（1）還元率を公開している高還元SESを探す

「自分はこれだけ会社に貢献しているのに給料が安い」という不満を解消するには、「還元率」を明示している企業を選ぶようにしましょう。

還元率とは、あなたの売り上げのうち、何％を給料や経費としてあなたに還元するかという指標のことです。

最近では「高還元SES」と呼ばれる企業が増えており、還元率70％〜80％を謳うケースもあります。

ただし、数字の高さだけで飛びつくのは危険です。

一般的な相場は50％〜70％程度ですが、中には会社が負担すべき社会保険料や営業経費を差し引いた後の金額で還元率を計算する「見せかけの高還元」も存在するため、計算式の中身までしっかり確認することが重要です。

表面的な数字だけでなく、「総支給額としていくらになるのか」をシミュレーションしてみることをおすすめします。

選び方（2）給与が案件単価と連動する制度か確認

現場での頑張りがダイレクトに給与に反映される「単価連動型」の給与体系を採用しているかどうかも、重要なチェックポイントです。

これは、あなたがスキルアップして現場での単価が上がれば、翌月から自動的に給与が増える仕組みのことです。

この制度がある会社では、「評価基準が不明確だ」というストレスがほとんどありません。

会社の方針や上司の主観に左右されず、自分の市場価値そのものが給料になるため、実力主義で稼ぎたい人には最適な環境です。

「自分の単価×還元率＝給与」というシンプルな計算式が成り立つ環境であれば、モチベーションを維持しながら働き続けることができるでしょう。

選び方（3）商流が浅いプライム・1次請け案件の比率

面接や企業研究では、その会社が持っている案件の「商流の浅さ」を必ず確認しましょう。

商流が浅ければ浅いほど、エンジニアの取り分が増えるチャンスは確実に大きくなるからです。

具体的には、求人票や企業のWebサイトで「プライム案件比率〇〇％以上」「直請け案件あり」といった数字を探してみましょう。

前の章で解説した通り、下請け構造の末端に行けば行くほど、構造的に給与の上限は低くなってしまいます。

どれだけ還元率が高くても、元の単価が低ければ手取りは増えません。

「商流の浅さ」と「還元率の高さ」は、必ずセットで確認すべき項目なのです。

もし企業が具体的な比率を公開していない場合は、面接で「御社の案件の商流構成比を教えてください」と直球で質問しても構いません。

その回答の明確さからも、企業の透明性やエンジニアへの誠実さを推し量ることができるでしょう。

選び方（4）面接で評価制度の透明性を質問する

面接の最後には、必ず「評価制度の具体的な中身」について質問しましょう。

「頑張れば評価します」といった曖昧な回答ではなく、「単価の〇〇％を還元します」「給与明細と単価が連動しています」と明確な数字や仕組みで答えられる会社は信頼できます。

逆に、評価基準を隠そうとしたり、精神論でごまかそうとしたりする会社は、給与を低く抑えるために情報をブラックボックス化している可能性があります。

納得のいく説明が得られない場合は、その場で辞退する勇気を持つことも、あなたのキャリアを守るための重要な防衛策です。

入社してから後悔しないためにも、お金の話をタブー視せず、堂々と確認する姿勢が大切です。

優良企業であれば、エンジニアがお金の話をすることを嫌がるどころか、むしろ歓迎して具体的な数字を提示してくれるはずです。

「質問に対する態度の誠実さ」こそが、入社後のあなたへの扱われ方を映す鏡であることを忘れないでください。

年収500万の壁を超えるキャリア戦略

多くのSESエンジニアが「年収500万円」という壁の前で足踏みをしてしまいます。

漫然と現場仕事を続けているだけでは、30代、40代になっても給料が変わらないという厳しい現実が待っています。

この壁を突破するには、今の働き方を根本から変える戦略が必要です。

ここでは、給与停滞を打破し、確実に年収を上げるための3つの具体的なアクションプランを紹介します。

戦略（1）上流工程や設計スキルで単価を上げる

現場では「プログラミングしかしたくない」という声も聞かれますが、年収を大きく上げるためには「上流工程」への挑戦が不可欠です。

上流工程とは、プログラミングを行う前の段階で、どんなシステムを作るかを決める「要件定義」や「基本設計」といった仕事のことです。

以下の表は、担当する工程や職種によって、単価（売上）の上限がどう変わるかを示したものです。

職種・工程	月単価の上限目安	年収の限界目安
実装（プログラミング）	約80万円程度	550〜600万円
PM（プロジェクト管理）	100万円超も可能	700万円以上〜

プログラミングを行う実装者の単価上限は80万円程度であり、年収に換算すると600万円付近で頭打ちになります。

一方で、上流工程や管理を担当すれば単価100万円超も狙えるようになります。

もし今の現場で設計に携わるチャンスがないなら、転職をしてでもその経験を積むことが、将来の年収アップへの最短ルートになるでしょう。

※参考：求人ボックス給料ナビ「プロジェクトマネージャー」、求人ボックス給料ナビ「プログラマー」、doda平均年収ランキング

戦略（2）PLやPMなどのマネジメント経験を積む

「自分は技術者だから管理職はやりたくない」と敬遠する人も多いですが、マネジメント経験は市場価値を飛躍的に高める武器になります。

マネジメントとは、自分一人で成果を出すのではなく、チーム全体の進捗や予算を管理してプロジェクトを成功に導く役割のことです。

調査報告書によれば、大規模プロジェクトのPM（プロジェクトマネージャー）として活躍すれば、月単価100万円を超えることも十分に可能です。

いきなり全体の責任者を務めるのは難しくても、まずは数人のメンバーをまとめるリーダー経験から始めて実績を作るとよいでしょう。

最近ではPMだけでなく、「ITアーキテクト」や「テックリード」といった技術特化の上位職も高年収になりやすい傾向があります。

マネジメントが苦手な場合は、Goやクラウドインフラなど特定技術を極める「スペシャリスト」の道を模索するのも一つの正解です。

いずれにせよ、「指示されたものを作るだけ」の立場から脱却することが重要です。

戦略（3）自社開発や元請けSIerへ転職する

SESという働き方そのものに見切りをつけ、商流の最上流である「自社開発企業」や「元請けSIer」へ転職するのも一つの正解です。

自社開発企業とは自社でサービスを作って運営する会社、元請けSIerとは顧客から直接システム開発を請け負う会社のことです。

こうした企業へ移れば、下請け構造による中抜きがなくなり、利益率の高いビジネスモデルの中で働くことができるため、給与水準そのものをベースアップさせることができます。

ただし、これらの企業は採用基準が高く、技術力だけでなく「ビジネスへの貢献意欲」や「主体性」も厳しく問われます。

ポートフォリオ（作品集）の作成や面接対策など、入念な準備が必要になることも覚悟しておきましょう。

SESでの経験を「顧客折衝能力」や「多様な現場適応力」としてアピールできれば、道は必ず開けるはずです。

まとめ

SESで給料が上がらないと悩んでいるなら、まずはその原因が個人の能力ではなく、「多重下請けの構造」や「評価制度のミスマッチ」にあることを理解しましょう。

あなたの努力不足ではなく、環境が年収を頭打ちにしている可能性が高いのです。

現状を変えるには、自分の適正年収を客観的に把握し、単価や還元率を公開している高還元の優良企業を見極めることが大切です。

商流の浅い案件を持つ会社への転職や、上流工程・高度な専門スキルへの挑戦で、年収500万円の壁を突破する道が開けます。

「いつか報われる」と耐え続けるのではなく、正しい場所で正しく評価されるための選択をしてください。

行動を起こせば、あなたの市場価値に見合った収入を手にできるはずです。