株式会社ビットエー
【デジタルパートナー事業部/Webディレクター】大企業直案件9割/在宅勤務可
仕事内容
【職務内容】
デジタルパートナー事業部の”Webディレクター”として、プロジェクトの重要な意思決定から参画していただき、メンバーと組織を牽引しながら事業拡大に向けてご活躍いただきたいと思っています。
【仕事内容の例】
・大手エンタメサイトの運用でイベントやアーティストのLPを作成、要件定義から画面設計、制作進行などを行っています。
他、こういったことも実施しています。
・課題解決のためのプランニング
・戦略立案/調査
・ジャーニー/ペルソナ策定
・情報設計
・要件定義
・UIUX改善
・プロジェクト全体の計画、管理
・ステークホルダーとの交渉、調整
・課題解決のための提案書作成
など
※本社勤務、リモートの受託制作・改善提案等がメインとなります。
【主な取引先】※全体の9割が直案件（12期時点）
エイベックス / 三菱電機 /トラストバンク / キヤノンマーケティングジャパン / ユニクロ / パナソニック / カシオ計算機 /電通グループ / KADOKAWA / パーソルキャリア / デルフィス・インタラクティブ /日本経済新聞社 / 博報堂グループ / LINE 他、多数
【働く環境について】
・リモートワーク推奨
・資格取得支援制度
・書籍購入制度
・マネジャーとの定期面談（1on1）
・セミナー参加の費用負担
・社内勉強会『ENGINE』(現在50回以上開催)
・PCや周辺機器の支給
PC：Mac 、Winの希望する方を支給
大型モニター支給 など
【この仕事で得られるもの】
・難しい問題や課題に対して隠れた本質的なイシューを発見する力
・多方面からの影響を鑑みて、適切な論理と方法を選択することができる力
・企業における付加価値を正しく理解し、クライアントのビジネスに反映できる力
・事業会社目線での施策検討から実施の経験
雇用形態
正社員
待遇・福利厚生・諸手当
【働きやすさ】
・社会保険完備（関東ITソフトウェア）
・通勤手当（月4万円まで）
・副業制度
・PCスペック選択可能
・フリードリンク
・オフィスオアシス（ドリンクやお菓子）
・服装自由
・出張手当制度
【報酬】
・勤続報酬制度（勤続3年経過毎に30万円の報奨金+3連続有給の付与）
・社員紹介制度（紹介者へ報奨金支給）
・社内表彰制度
【育児サポート】
・産休&産後休暇
・育児休暇
・ベビーシッター補助制度
【財産形成】
・確定拠出年金制度
・従業員持株制度
【ヘルスケア】
・定期健康診断
・ストレスチェック制度
・ワクチン接種休暇制度
【スキルアップ】
・資格取得支援制度
・書籍購入支援
・各種勉強会
【コミュニケーション】
・歓迎ランチ制度
・部活動制度（フットサル、ボードゲーム、釣り等。会社補助あり）
・定期懇親会（参加無料・出入り自由）
休日・休暇
完全週休2日制 / 土日祝日休み / 年間休日120日以上 / 有給休暇 / 年末年始休暇 / 慶弔休暇 / 産前産後休暇 / 育児休暇 / ワクチン接種休暇制度
就業時間
10:00～19:00
・休憩時間：60分
・時間外労働有無：有
労働条件の詳細につきましては面談時にお伝えします。
この求人に応募する企業情報
会社名
株式会社ビットエー
事業内容
「ものづくりをする人が、より価値を発揮できる社会をつくる」を企業ビジョンに、デジタルソリューション事業等を展開★リクルートグループ、西武そごう、キリン、Kaizen Platform、ショップジャパン、JCB等との直接取引実績有★
【事業概要】
日本企業のIT人材不足に対し、ITのプロフェッショナルとしてクライアントのビジネスに大きく貢献する企業として年々存在感を強めるビットエー。
さらなる成長を目指し、現在は海外の優秀な人材に目を向けて事業開拓も進めています。その一歩目として2020年にベトナム（ホーチミン）に支部を立ち上げ、2021年に法人化しました。
同年7月には日本国内の制作スタッフと連動したグローバルユニットを新設、本格的にスタートしました。
現在は日本のナショナルクライアントを中心に、様々なwebサイト／webサービスの制作・運用を、企画・要件定義からデザイン・開発までトータルでサポートさせていただいています。
海外開発拠点も現状はベトナム支社だけですが、今後はアジアを中心に各国に展開していく予定です。
弊社のグローバル事業の立上げ期を日本法人側デザインスタッフの中核として、事業の土台づくりを我々と共創してくださる方を強く求めています。
新設部署であるため、新卒からベテランまでキャリアを問わず、それぞれが中心となってプロジェクトを牽引していくため、自らが推進しているという実感を得られるはずです。
また、今後海外開発拠点との協業の必要性が高まる可能性の高い日本のデジタル制作現場において、経験と知見を深めることが可能です。
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