フリーターとは?ニートや正社員との違いやステップアップ方法を徹底解説

「フリーター」この言葉を聞いて漠然とマイナスのイメージを抱く人も多いのではないでしょうか。

似たような意味でニートやアルバイトも挙げられますが、フリーターとはどう違うのか、そもそもフリーターとはどのような人のことを指すのか、いまいち違いがわからないという人も少なくないと思います。

ここでは、フリーターとニートや正規雇用の違いやフリータ-のメリット・デメリット、フリーターから正規雇用へのステップアップの方法などを紹介していきます。

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フリーターとは?

普段よく耳にする「フリーター」という言葉ですが、フリータ-と聞いてあなたはどんな言葉を思い浮かべますか?

非正規雇用、低収入、不安定、社会的信用が低いなどマイナスなイメージを抱いている人が多いのではないでしょうか。

実際にフリーターになった理由として、以下のものがよく挙げられます。

「正社員より楽だから」
「自分の都合で働けるから」
「正規で雇用してくれるところがなかったから」

家庭の事情や退職などやむを得ずフリーターになったケース、そもそも就業意欲がないなどで自らフリーターの道を選ぶケース、「なんとなく」フリーターになったケースと様々です。

ですが、フリーターにもちゃんとした定義があるのです。

まずは、フリーターの定義やニートやアルバイトとどう違うのか詳しく説明していきます。

フリーターの定義

「フリーター」の語源は、和製の造語であり、フリーランス・アルバイターの略称といわれています。

また、フリーアルバイターとも言われます。

厚生労働省では次のようにフリーターを定義しています。

    15~34歳で、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者のうち、 以下に該当する者。

  • パート・アルバイトで就業中
  • 完全失業者のうち探している仕事の形態が「パート・アルバイト」
  • 家事も通学もしていないの者のうち、 就業内定しておらず、希望する仕事の形態が「パート・アルバイト」

つまり、今現在、パートやアルバイトで働いていなくても、パートやアルバイトで働く意志を持って就職活動をしている人もフリーターに含まれます。

また、フリーターには15~34歳までと年齢制限があるという点も見落としてはいけないポイントです。

経済省経済局の2019年労働力調査によると、日本の総人口1億2616万7千人のうち、フリーターの人口は平均で138万人、一方、正規雇用の人口は平均で3494万人となっています。

フリーターの割合は総人口の1%しかおらず、正規雇用で働く人の割合は27.6%と圧倒的に正規雇用で働く人が多いのが現状です。

ニート・アルバイトとは

同じような意味で「ニート」や「アルバイト」といった言葉がありますが、定義が異なりますのでここで明確にしておきましょう。

厚生労働省によると、以下のように定義しています。

「ニートとは15~34歳の非労働力(仕事をしていない、また失業者として求職活動をしていない者)のうち、主に通学でも、主に家事でもない独身者」

引用元:ニートの状態にある若年者の実態及び支援策に関する調査研究報告書(P.68~73)

また、「アルバイト」とは「パートタイム労働者」といわれ、1週間の所定労働時間が、同じ事業所に雇用されている正社員と比べて短い労働者のことを指します。

つまり、「アルバイト」とは雇用形態の名称であり、年齢に括りはないためパートタイムで働いている人すべてに当てはまります。

「フリーター」と「ニート」はどちらも15~34歳と年齢による括りはありますが、そのうち、「アルバイト」で就業している、もしくは働く意志のある人が「フリーター」、働く意志がなく無職の人が「ニート」とされています。

フリーターのメリット

2019年の労働力調査で非正規で就業した理由として最も多いのが「自分の都合のよい時間に働きたいから」と挙げられるように、正規雇用に比べ、休日やシフトに融通が効く点がメリットとして挙げられます。

繁忙期などを除けば、おおよそ自分の希望通りにお休みが取れることが多いですし、勤務時間や日数の調整もしやすくなります。

自分でスケジュールを立てやすいため、プライベートを優先させた働き方が可能です。

フリーターのデメリット

フリーターの大きなデメリットは、「収入が不安定」になってしまうことです。

フリーターの場合、多くが時給制での雇用になるため、働いた時間分が収入となります。

そのため、シフトが自由に決められる反面、休みを多くしてしまうと、その分収入が少なくなってしまうのです。

また、契約更新や解雇も雇用主の自由に決められるため、簡単に解雇されてしまう可能性もあり、「雇用が不安定」なところもデメリットの一つです。

フリーターと正規雇用の違い


さて、前章ではニートやアルバイトの違いについて説明しました。

ここでは、非正規雇用であるフリーターと比べ、正規雇用はどう違うのか、より詳しく解説していきます。

休日休暇

フリーターのメリットでも説明しましたが、フリータ-はシフトの融通が効きやすく、自分の希望通りに休みが取れることが多いです。

その一方、正規雇用では、有給休暇を使って、希望のお休みを取ることは可能ですが、有給の日数が限られていたり、会社によっては有給が取りづらい場合もあります。

収入面

フリーターと正規雇用を比較した際に大きく差が出るのが、収入面ではないでしょうか。

正規雇用と同じようにフルタイムで働いているフリーターであれば、一見同じくらい稼いでいるように見えるかもしれません。

それなのに、収入に差が出てしまうのは何故か……それは、ボーナスや昇給が大きく関わるからです。

業績などによってばらつきはあるものの、ボーナスがあるかないかによって、年収に大きく差が出ます。

また、勤続年数や成績により昇給もあるため、昇給しづらいフリーターに比べ、将来的に見ると圧倒的に収入の違いがわかります。

年金受給額

正規雇用で働いている場合、退職後に厚生年金を受給することになります。

ですが、フリーターの場合は、厚生年金に入れず国民年金に入るケースがほとんどです。

国民年金は厚生年金に比べ受給額が少ないため、退職した後の年金受給額でも大きく差が出ます。

実際にどのくらい差があるのかは、こちらの「【2000万円不足】正社員とフリーター、年金はいくら貰えるかを徹底検証!」で紹介してますので、あわせてご覧ください。

福利厚生

こちらも正規雇用であれば、企業から与えられる大きなメリットです。

家賃手当や家族手当、役職が上がれば役職手当など、通常の給与に加えて手当が支給されます。

ですが、フリーターの場合は福利厚生がつかない場合があるのです。

そもそも、この福利厚生には2種類の福利があります。

それは、社会保険や厚生年金保険といった義務付けられた「法定福利」と、社員の勤労意欲の維持や安心して生活できる支援の為に会社独自で設定する「法定外福利」です。

法定福利に含まれる社会保険や厚生年金保険には、一定条件を満たしていなくては入れません。

その条件については、こちらの「派遣でも社会保険に入れるの?加入の条件やメリットをくわしく解説!」でくわしく解説しているので、あわせてご覧ください。

法定外福利であれば企業によってはフリーターでも対象となるものがあります。

たとえば、企業が保有している宿泊施設が利用できたり、提携しているお店の割引サービスを使うことができるといったものです。

社会的信用・キャリア

前章でフリーターの雇用の不安定さを挙げましたが、雇用主が解雇しやすいのと同時に、フリーターも仕事を辞めやすいです。

そのため、正規雇用と比べ、社会的信用が低くみられがちです。

また、経験を積んでキャリアアップを目指せる正規雇用に比べて、フリーターに任せられる業務内容は限られるため、キャリアを積んでいくことも難しくなっています。

やりたいことがあって、キャリアを積むために働きたいのであれば、派遣として働く方法があります。

くわしくは、こちらの「派遣社員とは?正社員との違いや仕組み、給与、メリットデメリットを解説」をご覧ください。

責任の大きさ・やりがい

フリーターは、仕事の範囲が明確に決められているケースが多いため、正社員よりも限られた業務範囲内で働くことができ、できない仕事は断ることが可能です。

一方、正規雇用だと企業にかかわる様々な仕事を任されたり、昇進などによって職種や部署が変わることにより新しい業務など様々な経験を積むことができます。

それが、責任感ややりがいに繋がる方も多くいるので、正社員として働く魅力とも言えます。

正規雇用を目指すなら早めがいい


フリーターと正規雇用の違いを理解した上でフリーターから正規雇用を目指したいと思う方も多いと思います。

フリーターの定義に年齢制の括りがあるように正規雇用で就職するにも年齢問わず同じチャンスがあるとは言えません。

実際に正規雇用を目指そうと思った場合、何歳までを目安にしたらよいか解説していきます。

フリーターの就職は30歳がボーダーライン

企業は若い人材を確保したいと思うのが一般的であり、できるだけ早い段階で正規雇用を目指すのが無難だと言えます。

2018年に厚生労働省が行った若年者雇用実態調査(「フリーターの正社員への採用状況」)では、過去3年間に正社員採用をする予定があった事業所は全体の49.9%であり、正社員の求人数自体が多いとは言えないのが現状です。

そのうちフリーターからの応募があった事業所は25.4%、実際にフリーターを正社員として採用した事業所の割合はわずか18.5%でした。

「採用した」の内訳を年齢層別にみると、「15~34歳のみ」が10.0%、「34~44歳のみ」は2.1%、「15~34歳および35歳~44歳の両方」は6.4%と年齢層別にみると大きく差が出てくるのがわかります。

このように年齢が上がるにつれ正社員での採用率は大きく下がる傾向にあるため、30歳まで、遅くとも35歳までを目安に正規雇用への就職を目指すのがいいでしょう。

企業はフリーターをどう見てる?

フリーターから応募があった際、企業はフリーターをどのように評価しているのでしょうか。

先ほど挙げた若年者雇用実態調査(「フリーターであったことの評価」)によると年齢別にみた事業所からの評価は以下のようになっています。

事業所の評価 年齢
15~34歳 35~44歳
プラスに評価する 3.1% 1.5%
マイナスに評価する 13.5% 26.0%
評価にほとんど影響しない 68.1% 54.9%

どの年代においても評価にほとんど影響しないが半数以上を占めていますが、15~34歳に比べ35~44歳を「マイナスに評価する」割合は高くなっています。

このように、年齢が上がるにつれて企業からもマイナスに評価されてしまう傾向にあるため、正規雇用での採用もむずかしくなってしまうのです。

ブラック企業に就職してしまう危険も

35歳以上になってくると、就職先がなかなか見つからないのが現状です。

とはいえ、焦って就職をしようとするとブラック企業に就職してしまい、長時間労働や低賃金での勤務を課せられてしまうケースもあります。

正規雇用への就職を目指すのであれば、できるだけ早く転職に向けて行動することをおすすめします。

正規雇用への道はたくさんある

いざ、正規雇用を目指そうと思っても、どうしたらいいかわからない…という方へステップアップの方法を紹介します。

ハローワークに行ってみる

ハローワークとは国が設置する行政機関で公的職業安定組織が運営する職業紹介所です。

求人紹介のほかに面接練習や面接対策を行っているところもあるので、一人で不安という方は一度行ってみるのをおすすめします。

どんな求人があるのかまずは見にいってみるのもいいと思います。

ハローワークではどんなことができるのか、事前に知りたい方はこちらの「社会人として知っておきたい!ハローワークが持つ機能とは?」をあわせてご覧ください。

転職支援サービスを利用してみる

ハローワーク以外にも転職を支援してくれるサービスはたくさんあります。

プロの就職アドバイザーに支援を受けられ、自己PRの作成や面接のサポートもしてくれるため、仕事と両立させながら、就職活動を行うことも可能です。

有名な転職支援サービスたどCMでも有名な「ビズリーチ BIZREACH」や国内最大手の「リクルートエージェント」などがあります。

派遣からキャリアを積んで正規雇用を目指す

そもそもいきなり正規雇用で働くのはちょっと…という方は派遣社員からはじめてみるのもおすすめです。

正規雇用を前提とした紹介予定派遣や派遣でキャリアを積んでから正規雇用への転職をチャレンジするのもアリです。

どんな派遣会社が良いのか分からない方は、まずは「派遣会社10社を徹底比較!おすすめじゃなく自分で選ぶ6つの選定基準付」で探し方を把握しておきましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

フリーターとは、自由な働き方だできる反面、正規雇用に比べ、収入や老後の生活がやや不安定になります。

ですが、フリーターからすぐに正社員に向かうことに不安を感じる方もいるかもしれません。

そんな方は、まずは正社員ではなく、派遣社員として経験を積んでいくことを選択肢の1つに入れてみてください。

今回の記事を読んで、フリーターからステップアップしたい!と思った人は、ぜひ早めに自分にあった働き方を検討していきましょう。

転職したいけど仕事に自信がない?そんな方は派遣会社に一度相談してください
フリーターから抜け出したくても、年齢が上がればそれだけ正社員として採用される確率が下がってしまいます。それは、経験やスキルが足りないからという理由が大きく関係します。

スキルなどに自信がない方は、派遣として経験を積むことで正社員になれる確率を上げることが出来ますよ。くわしくは、登録後、派遣会社の担当者に相談をしてみてください。

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