運転免許を履歴書の資格欄にどう書く?普通免許の正しい書き方や注意点を解説

履歴書の資格欄に、運転免許の取得について書き入れたいとき、どう書けばよいのかご存じでしょうか。日常的に「免許」と呼ばれているからこそ、その正式名称を知らないという方も決して珍しくはありません。

しかし、履歴書などに記載するときは「運転免許」でも、「普通免許」でもダメで、正式名称を書かなければなりません。この記事では、運転免許の正しい表記方法や、注意点について解説します。

運転免許を履歴書の資格欄にどう書くか迷う

履歴書の書き方見本などをよく見ると、運転免許取得の欄に、何だか長ったらしい名称が書かれていることがありますよね。そのときは「へえ、正式にはこういう名称なんだ」と思えても、いざ自分で書こうとすると…長すぎて覚えてない!ということになりがちです。

そのうえ、2017年に道路交通法が改正され、免許の分類が変更されました。久々に履歴書を書くという人は、改めて自分の免許区分を知っておきましょう。

運転免許を履歴書へ記載する際のポイント

資格取得日の古いものから書く

まずは、取得の年月日から確認しましょう。自動車免許の取得年月日は、免許証の左下の欄に書かれています。普通免許であれば「他」という欄にありますし、バイク関係であれば「二・小・原」の欄、二種免許であれば「二種」の欄に日付があるはずです。

ただ、「他」には大型、中型、普通免許の3パターンがあり、複数の免許を得ている人は、免許証を見るだけでは正確な取得年月日がわからない場合があります。そんなときには、最寄りの警察署や交番で「運転免許履歴証明書」の申請をしましょう。証明書の交付手数料は630円で、一週間程度で返送されます。

全ての免許取得日がわかったら、資格取得日の古いものから順番に資格欄を埋めましょう。資格欄には、運転免許に関わらず、資格取得日の古いものから書くのがルールです。しかし、もしもドライバーなど車関連の仕事への応募で、免許の種類がたくさんあるようなら、免許関係はまとめて記載してしまった方が見やすいでしょう。運転に関する免許をまとめて記載する場合には、その資格取得日の古い順に書くと、履歴書を見る面接官も読みやすく、印象アップにつながります。

条件等に記載のない普通免許の場合

免許証の条件等に車関連の記載がない普通免許の場合、その正式名称は「普通自動車第一種運転免許」です。第一種は、営業目的ではない運転ができる免許で、第二種は、タクシーなどお客さんを輸送するために必要な免許です。一般的にこれまでタクシー運転手などの勤務経験のない方は第二種を取得していないので、間違えずに履歴書には「平成●年●月 普通自動車第一種運転免許 取得」と書き入れましょう。

条件等に「中型車は準中型車(5t)に限る」とある場合

2007年6月以降に免許を取得し、2017年の道路交通法改正後に免許を更新した人は、「免許の条件等」に「中型車は準中型(5t)に限る」とあるはずです。普通免許ではなく、準中型免許ということになります。

履歴書には「平成●年●月 準中型自動車免許(5t限定) 取得」と書き入れましょう。第二種には準中型の区分がないので、「第一種」を加える必要はありません。

条件等に「中型車は中型車(8t)に限る」とある場合

2007年以前に免許を取得した人は、「免許の条件等」に「中型車は中型車(8t)に限る」と書かれているはずです。普通免許ではなく、中型免許ということになります。中型には一種と二種があるため、履歴書には、「平成●年●月 中型自動車第一種運転免許 取得」と書きましょう。

AT限定と書く必要はないが仕事による

一般的に、履歴書に自動車運転免許を所持している旨を記載する際、取得した免許証がオートマチック車限定(通称AT限定)なのか、マニュアル車も運転できる免許証なのかを明示する必要は特にありません。ですのでもし持っている運転免許証がAT限定の場合でも、わざわざ付け加える必要はありません。

稀に、「実家の車がマニュアル車だったから、AT限定の免許しか持っていないけれど教えてもらって乗れる」という方がいらっしゃいます。

たとえ運転技術が伴っていたとしても、免許証で限定されている以上、マニュアル車の運転をしてはいけません。オートマチック車限定の免許証でマニュアル車を運転することは条件違反となり、減点の対象となります。

また業務上マニュアル車の運転免許証が必要であるにもかかわらず虚偽の事実を記載したとなれば社会人としての信用を失うのみならず、今後のキャリアにも悪影響を与えかねませんのでよく注意しましょう。

ただ、営業職など運転する機会が多いと、マニュアル車を運転することを求められる場面があるかもしれません。「AT限定とは知らなかった」と後から言われないよう、会社の事情をさしはかって必要と感じたときは書き加えましょう。

AT限定を書き加えるときは、免許名称の最後にカッコ書きでつけます。「普通自動車第一種運転免許(AT限定)」のようになります。

運転免許を履歴書に書く際は正式名称で書こう

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「運転免許」という言葉自体誤りではないものの、皆が運転免許を正式名称で書くなかで、自分だけシンプルに「運転免許」などと書いてしまうと、履歴書が悪目立ちします。特に運転を伴う業務に就こうと考えている場合には、採用担当の方は普段から正式名称で見慣れているので、万事に大雑把な印象を与えかねません。

従事したい職種が運転業務にかかわらない場合でも運転免許に限らず、履歴書に書く資格名称は正式なものを心がけましょう。小さな心がけで、普段からさまざまなことに気を配っている人物であるという印象につながります。

履歴書の資格欄に関するQ&A

書き方はマスターできても、まだまだわからないことはありますよね。そんな疑問を一気に解消するためにも、Q&Aに目を通してみてください。

ペーパードライバーでも記載していいの?

自動車運転免許証は取得したものの、教習車以外運転をしたことがないという方もいらっしゃいます。そんな場合に、資格欄に記載していいのかな?と悩まれる方もいらっしゃるでしょう。結論から言うと、取得しているのであれば実際に運転を日々していなくても記載してOKです。ただし、運転技術を伴うような職種に応募する場合には注意が必要です。

タクシーの運転手や、車移動の際に運転をしなくてはならない職種である場合、すぐに車を運転できなければ仕事になりません。そのような職種を希望する場合には、ペーパードライバーであることを履歴書に記載するのはもちろんのこと、運転経験の必要有無など応募条件を改めて確認しておきましょう。

勉強中の資格も記載していいの?

資格をまだ取得していない場合、どのように記載したらいいかというお悩みのよくあります。

運転にかかわらない内容でも、これまで法科大学院に通って司法試験を受験していた方や、会計士資格に向けて勉強をしてきたというような方はその勉強経験が業務上役に立つケースもあるので積極的にその旨を記載しましょう。一方で数日間の勉強や研修で取得できるような簡単な資格の場合には記載しないでおきましょう。

免許を失効した経験も記載するべき?

普段あまり車を運転しない方にありがちなミスですが、免許証の更新期間をすっかり忘れたまま放置してしまい、気づいたときには失効していたという方がままいらっしゃいます。

執行してしまっていた期間にもよりますが、6ヶ月以内に気づいていれば、講習を受け、再発行の手続きを踏むことができますので(※都道府県により異なりますので注意が必要です。)応募期間に間に合うようであれば再取得しましょう。

もし、再取得に間に合わない場合には記載しない、もしくは再取得手続き中である旨を記載しましょう。

事故を起こしたことがあることは記載すべき?

資格欄に記載する内容ではありませんが、運転に関することで履歴書に記載し無くてはならない場合があるのが「賞罰」に関する項目です。

現状JIS規格の履歴書には賞罰の欄が設けられていないので、積極的に自分のマイナスポイントについて記載する必要はありません。しかし、事前に賞罰に関して正確に書くように指示があったような場合には正直に記載しましょう。

「賞罰」の中でも、特に罰に関する項目は「刑事罰」である場合のみ記載の必要があります。運転にかかわる「刑事罰」とは、悪質かつ重大な交通事故もしくは人身事故(交通違反点数が4点以上)を指します。

気をつけたいのは、速度超過も刑事罰の対象であることです。これまで時速30キロ以上(高速道路においては時速40キロ以上)の釣果で罰せられた経験があるか確認しておきましょう。

書く際には「道路交通法違反(違反内容)で罰金刑」といった具合に書きます。

おわりに

資格名を正しく記載するという大前提の他に資格などの正式名称は何かと紛らわしく、漢字が連なっていて長いので、うっかりすると書き間違えてしまうかもしれません。

そんなときに、二重線で消して行間に書き加えるなどという行為は言語道断ですが、修正ペンやテープで消すのももってのほかです。

せっかく集中してかきあげた履歴書を一から書きなおす羽目に陥らないよう、手書きの履歴書を作成するときには落ち着いて、一文字ずつ丁寧に書きましょう。

時間がゆるすようであれば、下書きを鉛筆で薄くしておき、上からボールペンで清書して最後に下書きを消しゴムで消すという方法も良いかも知れません。

時間をかけて作成したからといって、その事自体が評価されたり、採用の不可に大きな影響を与えることはありませんが、相手への提出物が丁寧であればあるほど、先方の印象がよいことは言うまでもありません。

採用されることはもちろんのこと、採用されれば長いお付き合いになる職場ですので、良い印象を持ってもらえるための努力や工夫は欠かさないようにしましょう。