正社員と契約社員の違いを徹底比較!メリットや自分に合う働き方を知ろう

ぜひ働いてみたいと思える憧れの会社に、正社員枠と契約社員枠があったら、あなたはどちらに応募しますか。
一見、正社員のほうが条件面で恵まれているように見えますが、契約社員にもそれなりの魅力があります。正社員と契約社員のメリットとデメリットを比較して、自分に合った働き方を選びましょう。

目次

正社員がいいか契約社員がいいか迷う

「収入が安定している正社員がいいか、はたまた1つの職場に縛られることのない契約社員にすべきか」そんなふうに悩んでいるとしたら、ぜひそれぞれにおけるほかの面も知っておくべきです。

全てのメリットとデメリットを知り、総合的に判断しなければ、後悔するかもしれませんよ。

それぞれについて「好ましいか、好ましくないか」をジャッジするだけでは足りません。自分がこれから目指したいと考えているライフスタイルのあり方にマッチしているかを、きちんとイメージしましょう。

正社員のメリット

正社員で働くことへのメリットはいったいどんな点があるのでしょうか?

雇用が安定している

正社員は、よほどの事情がない限り解雇されません。自分から辞めるか、会社が倒産することがなければ雇用が継続します。

正社員として雇用されるということは、会社に期待をされているからであり、仕事を任せられるという信頼が込められています。
雇用が安定していれば仕事にも専念でき、自身のスキルアップにもつながるので大きなメリットといえます。

賞与や退職金など収入に恵まれている

正社員の場合、賞与や退職金が出ることがあります。契約社員でも賞与が出ることもありますが、正社員の場合の賞与とは金額の差があります。
ほかにも、長く勤務することで昇給などもあるので給料が上がる会社や、成果によって与えられる報奨金を与える会社もあるので、収入面でも正社員はほかの雇用形態よりも多く恵まれています。

また、退職金は正社員ならではともいえるでしょう。

出世のチャンスがある

正社員には、長く働いていくことで昇給や昇進の機会が巡ってきます。働き始めたばかりでも、大きなプロジェクトを成功させて出世したというケースもあります。リーダーのように人をまとめる存在として、大きな仕事をしてみたいと思う人にはピッタリです。

正社員になった人の事例はこちら

人間関係が安定する

正社員は長く働けるので、“知っている顔”が増えます。毎日の挨拶や、一緒に仕事をすすめていくうちに、徐々に絆も深まっていくというもの。

取引先などとの関係が重要となる営業や、長期企画などで協力している社員の方など、ビジネスパートナーの好みや仕事のやり方も知ることができるため、仕事もスムーズに進むようになります。

このような安定した人間関係を築くことにより、オンオフ関係なく付き合える友人ができることもあります。

福利厚生の範囲が広い

正社員になると使える福利厚生が多く、とくに住宅手当などは正社員ならではのケースが多いです。福利厚生を重要視している方は、契約社員よりも正社員がおすすめです。
福利厚生についてはこの記事の続きで詳細に解説しますので、ぜひ読んでみてくださいね!

正社員のデメリット

正社員にはメリットだけではなく、デメリットもあります。しっかりチェックしておきましょう。

転勤の可能性がある

大きな会社の正社員になると、転勤の可能性とは切っても切れないものです。引っ越したばかりで突然異動命令が…なんてケースもあります。企業命令ですから、異動したくないから断ることは基本的には難しいので、最初から転勤がない会社に入社するのがおすすめです。

嫌な人との付き合いから逃れがたい

部署替えでもない限り、一緒に働く人は変わりません。上司に要望を出せば、席替え程度なら通ることもありますが、それもなかなか難しいもの。仕事は仕事…とわりきって過ごす必要があります。

中には割り切れない方もいるでしょう。そういった場合は、無理せず上司やしかるべき場所に相談をして対策を考えましょう。

長期休暇をとりづらい

責任ある仕事を任されることが多く長期休暇をとりづらい傾向にありますが、有給休暇取得率をあげようという企業が増えてきているので、数日程度なら比較的とりやすいでしょう。しかし、休暇中であっても仕事の電話やメールなどの連絡はどうしても入ってきてしまうもの。なんとなく休んだ気にならない…という正社員の方も少なくないのも事実です。

部署によっては自分のやりたい仕事ができるとは限らない

大企業になると、自分の希望の部署に配属されず、やりたい仕事に就けないケースも。この場合は、希望の部署への異動願いを定期的に出すなどして、アピールし続けていく必要があります。

副業ができない

正社員の場合、副業を禁止している企業が多いです。まれにOKな企業もありますが、トラブルを防ぐためにも事前に確認は必要です。基本的には、正社員の仕事だけでのお金で生活が成り立つようにしていきましょう。

契約社員のメリット

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契約社員のメリットはどんなことがあるのでしょうか?正社員との違いはどんなところかもみていきましょう。

自分のスキルを最大限に活かせる

専門のスキルや知識を生かして働けるのが契約社員のメリットといえます。
仕事がなかなか見つからないこともありますが、給与はスキル値をみて決められることが多いため、やりがいも感じられるでしょう。実力主義の方におすすめです。

副業が可能

契約社員の副業が禁止されている企業もありますが、多くの企業では副業OKなところもあります。たくさん稼ぎたい、自分のスキルや幅を広げたいという方には、契約社員の仕事と副業がおすすめです。
副業(Wワーク)に関して詳しく紹介している記事があるので、下記参考ページもご覧ください。

【参考サイト】
Wワークのメリット・デメリットとは?長く続けるコツや注意点などを解説

プライベートを大事にできる

契約社員は雇用契約ごとに条件が異なり、時短勤務なども可能なケースが多いです。早めに仕事を終わらせてお子さんをお迎えに行きたい方や、何らかの事情で時短勤務したい方は契約社員がおすすめです。

人間関係が固定しない

契約社員の雇用は常に流動的です。正社員のように常に同じ人と長年働くということもありません。数年経てば周りの人間模様も変化します。

ですが、数年経て久しぶりに一緒に仕事をするといった場合もあるため、一度一緒に仕事をした方についてはビジネスパートナーとして覚えておくといいですよ。

契約社員のデメリット

契約社員にもデメリットはあります。しっかりチェックしておきましょう。

長期雇用は難しい

契約社員には雇用期間が設けられています。何度か更新したけれど、次回はなし…なんてこともあります。更新時期に近づいてきたら、新しい仕事を探しておくなど事前の対策も必要です。

福利厚生についてはこの記事の続きで詳細に解説しますので、ぜひ読んでみてくださいね!

退職金が出ず賞与も少なめ

正社員と違って、辞めても退職金が出ないのです。また、賞与やボーナスも少なめな傾向にあります。ボーナスはちゃんとほしいなどの不満がある人は、ボーナスがある会社に転職するか、正社員を目指すことをおすすめします。

福利厚生が充実しない

福利厚生が全く使えないわけではありませんが、正社員に比べて利用できる範囲は小さいでしょう。例えば、2年の雇用契約で、途中に1年の育休を挟むなどというのは、一般的に考えても無理な話ですよね。

ですが、時短業務や急な用事で休む場合などでは融通が利くことも多くあるので、何かあった場合には会社に一言相談をしましょう。

出世できない

より多くの人をまとめて仕事をしたいと思ったときでも、出世は叶いません。もし、出世をしたいのであれば、正社員になることをおすすめします。
契約社員のままでいる場合は、今の仕事に満足できなければ、契約満了を機に転職し、ステップアップする必要があります。

チャンスワークで正社員になった山内さんの紹介記事

正社員と契約社員の違いを分かりやすくまとめる

これまでのメリットやデメリットを見てもらったので、正社員と契約社員の特徴などを知ってもらえたでしょう。ここで、二つの違いを分かりやすくまとめてみます。自分に合う働き方は何かを探す参考にしてください。

特徴 こんな方におすすめ
正社員
  • 正規雇用されている社員
  • 雇用期間は無期限
  • 福利厚生や賞与はあるため収入面が安定
  • 勤務時間などの自由度は少ない
  • 人間関係が固定される
  • 安定した収入と仕事をしたい方
  • 責任感ある仕事をしたい方
契約社員
  • 非正規雇用されている社員
  • 雇用期間がある
  • 福利厚生や賞与はなく収入面が不安定
  • 勤務日数や時短などの調整はつきやすい
  • 自分の仕事に専念できる
  • 自分のやりたい仕事をしたい方
  • 理由があって時短で仕事をしたい方

ライフスタイルや目標に合わせて働き方を選ぼう

正社員と契約社員、いずれもメリットとデメリットがありますが、何を重視するかは個人によって違うでしょう。

今のライフスタイルやこれからの希望、仕事における目標に従って働き方を選ばなければなりません。働き方に迷ったら、まずは自分のライフプランを見つめ直してみるのが吉です。

ここでは、具体的なライフスタイルや現状を例に、正社員・契約社員のどちらがよりライフスタイルに合っているかをご説明します。

シングルファザー・シングルマザーなどひとり親家庭である場合

昨今、死別や離婚などでシングルペアレントとして子育てをしている世帯も珍しくありません。行政もさまざまなサービスを用意してそのような家庭のサポートをしています。

生活費のみならず今後の子供の教育費などの心配もあるシングルファザー・シングルマザーの方であれば、安定収入がのぞめ、また福利厚生も充実した正社員で勤務できることが理想と言えるでしょう。

ご主人の転勤がある主婦の場合

こちらもまた時代の流れですが、専業主婦ではなく共働きという選択をする人が増えています。

それぞれの持つ特技や専門性を生かして就業するのが当たり前となった昨今、家庭の中だけではなく社会で活躍したいと考える既婚女性も多いでしょう。

しかしながら、転勤を伴うような職業に就業している夫を持つ女性にとって、正社員で勤務することは不安と隣り合わせとも言えます。

そのような方の場合には、一定期間毎に契約を更新しながら勤務できる契約社員としての働き方がマッチするのではないでしょうか。

本職で十分な収入を得られていない場合

専門性を必要とする職種の中には、なかなか収入につながりにくいものも多々あります。小説家やシナリオライター、漫画家やデザイナーといった芸術関係の職業に就いている人もまた同様でしょう。

そのような方の場合、自分の時間を十分に確保することが何よりも大切となります。そういった方には、さまざまな縛りの少ない契約社員としての勤務体系の方が、より自分の本職に力を入れやすい可能性があります。

ただし、副業の可否をはじめ就業規則に関しては事前によく確認しておきましょう。

結構大きい!福利厚生について知っておこう

正社員として働く上でのメリット、そしてまた契約社員として働く上で享受できないデメリットとしてご紹介した「福利厚生」ですが、具体的にどのような内容であるかご存知でしょうか。

人によっては、この福利厚生ありきで雇用体系を決めるという方もいらっしゃるほどのメリットがあるシステムなので、知らずに契約社員として勤務することを決めてしまうのはもったいないです。

福利厚生の充実度を理解し、これから勤務する会社がどれだけの福利厚生を備えているかを知った上で就業を決めるようにしましょう。

法定福利厚生

これは、社会保険と言い換えても良いほど企業に入社すれば必ず(自動的に)加入することになる補償制度です。ただし、40歳以上でないと介護保険には加入しないので注意が必要です。法定福利厚生には以下のようなものが含まれます。

  • 雇用保険
  • 健康保険
  • 介護保険
  • 労災保険
  • 厚生年金保険

児童手当・児童手当拠出金

児童手当は、国・地方公共団体が子育て世帯に支給する手当です。

  • 0~3歳未満:15,000円
  • 3歳~小学校修了まで:第1・2子は10,000円、第3子からは15,000円
  • 中学生:一律10,000円

が毎月支給されます。

企業が提供する福利厚生

ここがまさに注目していただきたい「福利厚生」です。最近では、社員がより良い環境で働き続けられることを目標として、社員のやる気を引き出すような福利厚生のサービスがたくさんあるのでよく確認しておきましょう。例として、以下のようなものがあります。

住宅手当・家賃補填

家賃を少し負担してくれるだけで、住める住宅の幅が一気に広がり生活の満足度もあがるのでとても嬉しい福利厚生ですよね。

交通費

最近では、通勤に時間をかけないで済むエリアに引っ越した社員に対して特別な手当てを出す企業もあるそうです。

家族手当

家族の人数に合わせて、手当が出る企業もあります。別名「扶養手当」とも言われます。

医療・健康

企業にとって社員の健康は何よりも大切なので、ストレスチェックなどをはじめとした健康管理の実施も広く行われています。

福利厚生サービス

最近では、福利厚生のサービスのイチ部をアウトソーシング(外部委託)している企業も多く見られます。

「パッケージプラン」と言われ、定額制で利用し社員の好みで提携したサービスを利用できるシステムのものと、「カフェテリアプラン」と言われ、補助金として補填したポイントを枠内でサービスと引き換えて使用するシステムのものがあります。

派遣社員やパートなどの雇用形態の違いとは

今回は正社員と契約社員をメインに話していましたが、雇用形態はほかにもあります。それぞれの働き方についても見ていきましょう。

派遣社員の強みは派遣会社がサポートしてくれる

契約社員や正社員と大きく違うのは、派遣会社から勤務地へ派遣されて働くため、契約元は派遣会社となります。そのため、相談や悩みごと、派遣先でトラブルがあった場合などは派遣会社へ連絡をすれば良いという安心感があります。
また、派遣期間が過ぎたとき、次の仕事を紹介してくれるので仕事への心配が軽減されます。ただし、あくまでも派遣社員なので、契約期間があり、職場を転々とするため安定した雇用が望めません。

安定した雇用を望むのであれば、紹介予定派遣の制度を取り入れている会社で派遣社員として働き、直接雇用へ切り替えることを狙うと良いでしょう。ですが、直接雇用後に契約社員なのか正社員になるのかは雇用先の会社によって変わります。この部分も含め、会社を選ぶとより自分に合った働き方ができます。

より詳しい派遣社員の特徴については「派遣社員から正社員になるには?派遣で働きながら正社員を目指す方法」をご覧ください。

派遣社員として働きたい人はこちらの「ウィルオブ」で仕事を探してみるのはいかがでしょうか?
派遣会社ではありますが、幅広い業種や勤務地、シニア向けや契約社員の求人を扱っているので気に入る仕事が見つかるかもしれません。

パートは自由な働き方ができる

契約社員とパートの違いは、賃金や勤務時間などで変わってきます。
契約社員は、勤務時間などが決まっていて収入が安定していますが、勤務時間などの自由度があまりありません。
パートの場合はシフト時間などをライフスタイルに合わせて調整できる分、時給制となるため収入が安定しません。ちなみに、パートとアルバイトの違いはほぼありません。法律上は同じです。ただ、一般的な印象でパートは「主婦や30代より上の人が働く」、アルバイトは「10代から20代が働く」といったような違いがあるくらいです。

つまり、パートを選ぶ人は自分に合わせたシフトを組みたい人に合っている雇用形態といえます。

さらに詳しくパートやバイトの特徴を知りたい人はこちらの「バイトと派遣社員はどう違う?メリット・デメリットを徹底検証!」をご覧ください。

契約社員や派遣社員が正社員を目指すのは難しい?

正社員と契約社員のメリット・デメリットを見て正社員になりたいと思ったけど、正社員になるのは難しそうだと転職の一歩を踏み出せない…だから、やっぱり契約社員でいよう…と不安になっている人がいるのではないでしょうか?
契約社員から正社員を目指すのであれば「正社員登用制度」を活用すれば良いと思い、正社員登用制度がある会社を選ばれているのかもしれません。

正社員登用制度とは?

非正規雇用から正社員に登用する企業の制度のことです。ですが、この制度は全ての企業にあるわけではありませんので、気になる方は事前に会社で正社員登用制度があるかを確認しておきましょう。

しかし、制度はあっても実際に導入している会社は少なく、非正規雇用から正規雇用への登用というものも難しいというのが実態です。

制度を利用しても難しい場合はどうする?

正社員登用制度を利用しての正社員を目指すことが難しい理由は簡単で、契約社員よりも正社員の方がボーナスや給与などでコストがかかるからです。もし、この正社員登用制度が成立するのは、会社側で契約社員の人がコストをかけても欲しいと思えるような優秀な人材である場合でしょう。言い換えれば、今いる正社員よりも秀でた能力がないと正社員になれないということです。

よほどその会社に思い入れがある場合は頑張ってみるというのも一つの手段となります。ですが、そうでない場合は、思い切って契約社員や派遣社員ではなく、最初から正社員を狙いに行く方が可能性が高いのです。

そこで、今まで契約社員や派遣社員をしていてすぐに正社員を狙いに行くのは大変という人をサポートする「Chance Work(チャンスワーク)」を活用してみてはいかがでしょうか?

どうやったら正社員に行く可能性が高くなるか、何を目指していけば良いのかわからないといった相談にも対応し、一人一人に合った正社員に行くためのプランを提案してくれるサービスとなっています。

同一労働同一賃金で正社員との差が少なくなる?

中小企業は2021年4月からの開始となりますが、2020年4月から始まっている「同一労働同一賃金」をご存じでしょうか?非正規雇用の待遇の合理化を図り、賃金格差の緩和を目的とした政策となります。

3つの主な政策

  • 不合理な待遇差に対する整備……基本給や賞与などの該当する待遇を最適化
  • 待遇に関する労働者への説明義務を強化……これまで説明する義務がなかった待遇に関する話の明確化
  • 行政や都道府県労働局に関する改正……行政側が行うべき規定整備

この政策によってここで述べたデメリットが解消されることがあるので、この同一労働同一賃金について知り、より自分に合う働き方を探してみてください。
何が変わるのか、メリットやデメリットは何かという点など、より詳しく「【2020年4月開始】同一労働同一賃金とは?制度の概要を解説」に記載されているので、併せてご覧ください。

おわりに

働き方改革が進むに従い、正社員の働き方が変わってきています。

遠距離の異動がない地域採用を行ったり、子育てをしながらでも正社員として働けるテレワーク制度を設けたりなど、働きやすさを追及している企業は数多くあります。

働き方によるデメリットを感じさせない会社を探すというのも、求職においては大事なポイントといえるでしょう。

正社員になった人の事例はこちら