派遣の長期業務を行うメリットとは?長期休暇事情も紹介!

派遣として長期間働く人も増えてきました。ただ、読者のなかには「長期の派遣ってどのらいの期間を指すの?」と疑問に感じる方もいると思います。そこで今回は「長期派遣がどのぐらいの期間を指すのか」、「派遣として長期的に働くメリット」などを見てみましょうとくに、派遣社員として働くことを考えている人は参考にしてみてください。 

長期の派遣とは、どのぐらいの期間を指す? 

長期の派遣とはその名の通り長期的に働くことができる派遣業務のことです。しかし、長期派遣と呼ぶ基準(労働期間)は派遣会社によって異なります2カ月以上の派遣業務を長期派遣業務と呼ぶケースもあれば6カ月以上の派遣業務のみを長期派遣と呼んでいる場合もあります。各派遣会社によって基準は異なるので覚えておきましょう。 

派遣として長期的に働くメリット

派遣社員として長期的に働くと、いくつかのメリットがあります。ここでは、4つのメリットを紹介します。 

業務内容を集中的に覚えられる 

派遣業務は派遣契約時の業務以外を行うことは原則禁止となっています。なお、業務内容は勤務先企業との面談時(就労前)、派遣契約締結時の書類(派遣労働の更新月に交わされる書類)にも載っているため、確認したうえで就労を開始しましょう。 

働く日(時間)数が増えるほど、給料も上がる 

派遣社員で働いているほとんどの人は「時給制」です。そのため、働く日数(時間)が多いほど給料は上がります。つまり、休みが少ない月ほど収入額は増えるということです。会社員として働いている人のなかには残業代が付かないケースもあります。しかし、派遣社員の場合は原則残業代が付くため安心して働けるはずです。 

派遣会社の担当者へ相談できる 

仕事の悩みなどがあれば、派遣会社の担当者へ相談できるのもメリットです。例えば「社内の人間関係、待遇など」です。派遣社員のなかには、気を遣って派遣会社の担当者へ相談しない人もいます。しかし我慢し続けると、仕事を続けるのが苦痛となりメンタル面で参ってしまう恐れも……。派遣会社の担当者へ相談することによって、社内で働きやすくなったり新しい派遣先企業を紹介してもらえたりするチャンスも広がるので活用しましょう。 

有期雇用派遣社員以外で働けるチャンスがある 

平成27年9月に改正された派遣法によって、有期雇用派遣社員は原則同じ会社・部署で3年以上働けなくなりました。ただ会社から「派遣社員として3年以上働いてほしい」といわれた人のなかには「無期社員(正社員、無期雇用派遣社員など)」として採用されるケースもあるのでチャンスを活用してみてください。 

派遣社員が長期休暇申請はできる?できない? 

長期休暇申請の可否は、勤務先企業によって異なります。勤務先企業が許可した場合は長期休暇をとれますが、許可しない場合は長期休暇をとるのは難しいです。
なお、長期休暇をとりたいときは下記3つのポイントを意識してみてください。 

職場の人へ相談する前に、派遣会社の担当者へ相談する 

長期休暇申請を出したいと思ったときには、まず派遣会社の担当者へ相談した方が良いでしょう。なぜなら、会社によって長期休暇申請可否の基準が違うためです。派遣会社はいろいろな会社の事情を知っています。
派遣会社の担当者へ相談すると「〇月に長期休暇をとらない方が良い」、「△△会社は×日以内の長期休暇申請にしておいた方が良い」など、アドバイスをもらえるはずです。職場内の空気を悪くしないためにも、派遣会社の担当者と話し合ったうえで長期休暇申請を出しましょう。 

長期休暇の理由を具体的に説明する 

理由がなければ、長期休暇申請を認めてくれないケースもあります。また、理由の内容によっては職場内で反感を買われるケースもある(例.繁忙期なのにプライベートの旅行で長期休暇をとるなど)ので気を付けてください。 

担当している仕事をほぼ完了させたうえで長期休暇をとる 

自身の業務をたくさん残した状態で休暇へ入ると、他の従業員へしわ寄せがいく場合もあります。それが原因で部署内の業務が滞るケースもあるため、自身の業務を完了させたうえで長期休暇に入りましょう。長期休暇中に自身の業務を他の従業員へやってもらうにしても、業務の説明・業務に関するマニュアルの共有ぐらいはしておいた方がいいかもしれません。 

長期派遣の仕事を辞めたい(更新しない)と思ったら、どうするべき? 

派遣社員によっては、長期派遣で働く予定だったが辞めたいと思う人もいるでしょう。そのときは、派遣会社の担当者へ相談することが大事です。無断で退職すると職場に迷惑をかけますし、派遣会社が大損失を被った場合は訴訟を起こされる恐れもあります。なお、退職する旨を伝える前には下記4つの内容は意識しましょう。 

本当に退職していか考え直してみる 

退職することを伝える前に「本当に退職してもよいか」考えましょう。理由は、退職後に後悔するケースがあるためです。派遣社員のなかには退職する旨を伝えたものの、翌日になると「退職する旨を伝えなければ良かった」となる人もいます。
仮に、派遣会社へ「退職届を撤回したい」と伝えても、既にあなたの後釜を探すための行動を起こしている可能性が高いです。その結果、否応なしに退職しなければいけなくなります。とくに、普段から感情的になりやすい人(例.上司とケンカをして”会社を辞めてやる”という人など)は気を付けましょう。  

退職したい理由を具体的にまとめておく 

退職の意志が変わらなかった人は、退職したい理由を具体的にまとめておきましょう。派遣会社の担当者へ「とくに理由はないけど退職したい」と伝えても、退職理由がないため受理してもらうのは難しいかもしれません。
逆に、退職する理由が具体的であれば退職も受理されやすいでしょう。イメージは「〇〇が理由で引っ越さなければいけなくなった」、「今の業務に携わってから、〇〇の病気を発症したので退職したい」といったパターンです。ただしウソの退職理由を伝えると、派遣会社の担当者と会話をしている中であなたが墓穴を掘るケースもあるので本当の理由を伝えましょう。 

退職後のプランを考えておく 

退職後の予定を決めてから、退職する旨を伝えることも大事です。プロセスを立てずに退職すると、退職後に困るケースがあります。例えば「次の転職先が見つからない」「自己都合退職だったために雇用保険の支給を3カ月以上待たなければならない」などです。退職後のプランが定まった後に退職することをおすすめします。 

自身の業務は退職するまで責任をもって行う 

退職をするからといって、仕事の手を抜くのもタブーです。理由は、他従業員だけではなく取引先に迷惑をかけるケースがあるからです。やはり、退職するときには笑顔で見送られたいですよね? とくに、退職後も社内の同僚とお付き合いしたいと思っている人は意識することをおすすめします。 

長期の派遣業務で楽しく働こう

 

長期派遣の仕事をし続けると、無期雇用として働ける可能性もあります。また、仕事を辞めたいと思ったときは、派遣会社の担当者に相談すれば退職可能です(契約更新月の退職が望ましいです)ライフスタイルを充実させるためにも、長期の派遣業務に携わってみてはいかがでしょうか? 

参考サイト: 

参考書籍: 

  • 有期労働契約の無期転換がわかる本(著:岡田良則)